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商品特集『耐力面材（上、中、下）』 |
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日刊木材新聞３月の商品特集では、住宅の構造耐力上、主要な要素を構成する部材として利用される構造用面材を取り上げた。代表されるのは合板やＯＳＢ、ＭＤＦ、パーティクルボードなどの木質ボードだが、ダイライトやモイスのような無機質素材、石膏ボード、繊維強化セメント板など様々な素材があり、機能性も耐震性だけではなく耐火性や防腐・防蟻性、吸放湿性など多様化している。掲載企業・団体は、パナソニック電工、東京・東北合板工業組合、イワクラ、日本ノボパン工業、ノダ、ホクシン、エインズワース、クロノプライ、クロノポール、富士環境システムと婦負森林組合、ポラスグループのポラス暮し科学研究所、吉野石膏、レングス、エーアンドエーマテリアル、大建工業、ニチハ、ウッドワン、ジュ―テック、日新グループ、竹村工業（詳細は日刊木材新聞２１年３月２４日付４〜６面、２５日付４〜５面、２６日付６面で） |
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特集『金物工法（上、中）』
・構造の安全重視で採用増
・求められるムク材対応 |
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日刊木材新聞３月の特集では、金物工法を３回（上、中、下）に分けて掲載。住宅会社からのコストダウンの要望が強くなるなか、構造面での安全性を重視する動きは高まり、法対応や施主への明確な根拠を持った説明がしやすい金物工法を採用しようとする動きは続いている。掲載企業・団体（上、中）は、グランドワークス、平田建設、原工務店、カナモク、シェルター、益田建設、エヌ・シー・エヌ、シーアイウッド、日本住宅・木材センター、ウッドワン、ポラテック、カネシン、光洋、ディーファクト、スカイ、タツミ、トステム２１世紀住宅研究所、丸岩、メタルフィット、アドバンス（詳細は日刊木材新聞２１年３月２７日付３〜６面、２８日付３〜５面で） |
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０８年紙・板紙及び原材料需給、パルプ材集荷では国産材減少
昨夏以降の紙需要減が影響 |
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０８年のパルプ材消費は前年比１．４％減少した。紙・板紙需要が昨夏を境に需要が大幅に落ち込み、国内出荷が５年ぶりに減少したことが影響。パルプ材の集荷では国産材は針葉樹・広葉樹ともに減少した。（詳細は日刊木材新聞２１年３月２６日付１面で） |
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東栄住宅、首都圏の戸建分譲事業に集中
市況に左右されない短期回転の事業サイクルで利益率改善へ |
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東栄住宅（東京都、西野弘社長）は、中古住宅販売などを行っていた子会社のブルーミング・ガーデン住宅販売を解散するほか、マンション分譲事業を縮小し、当面は首都圏での戸建分譲事業に事業を集中する。（詳細は日刊木材新聞２１年３月２６日付１面で） |
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フェニックス工業など３社、ミャンマー産アピトン安定供給
原木購入から日本人の一貫生産 |
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ミャンマー産のアピトンを、日本人スタッフが原木調達から製材・加工、輸出の実務を経行い発注者へ納品する事業がスタートした。現地法人と長年の取引関係にある合同会社プラスディー（東京都、渋谷修二代表社員）、車体架装メーカーのフェニックス工業（広島市、上野孝史社長）、トラックボディ材等製材・加工のマルヨ木材（広島県廿日市市、吉田健治社長）の３社による共同事業。（詳細は日刊木材新聞２１年３月２６日付８面で） |
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利建産業、ソロモンの純正植林木を販売 |
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韓国・大手林産企業の利建産業（仁川市、李春満社長）は２０日、ソロモン諸島の現地法人が進めてきたカメレレなどの熱帯産植林木の伐採・販売を開始することを明らかにした。日本を中心に合板用材として販売する。（詳細は日刊木材新聞２１年３月２５日付１面で） |
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ミサワインターナショナル、夢ハウスと全面提携へ |
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５寸角の国産杉構造用集成材を使った木造住宅「ＨＡＢＩＴＡ」を展開するミサワインターナショナル（東京都、三澤千代治社長）は、独自の乾燥技術で国産杉のムク乾燥材を使った木造住宅を展開する夢ハウス（新潟県聖篭町、赤塚幹夫社長）と全面提携する。（詳細は日刊木材新聞２１年３月２５日付８面で） |
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ポプラＬＶＬ間柱で初のＪＡＳ認定
双日建材、中国企業と提携 |
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双日建材（東京都、小川勝社長）は、中国のメーカーと提携しマンション用間柱を中心とする非構造用ポプラＬＶＬで初のＪＡＳ認定を取得したことを明らかにした。（詳細は、日刊木材新聞平成２１年３月２４日付１面で） |
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ハイビックホームコンポーネントを解散
２ｘ４事業はグループで継承 |
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ハイビック（栃木県、高井勝利会長兼社長）は連結子会社であるハイビックホームコンポーネント（千葉県）を解散及び生産すると発表した。（詳細は日刊木材新聞２１年３月２４日付１面で） |
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ジャパン建材貿易部、インテリアＯＳＢを発売
内装用でブランド化狙う |
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ジャパン建材貿易部（西垣光信社長）は北米産の構造用ＯＳＢを国内でサンダー処理し、内装用として新たに需要獲得へ乗り出す。（詳細は日刊木材新聞２１年３月２４日付８面で） |
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