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防腐・防虫薬剤特集―防虫・防蟻・防カビ剤―
・新開発の商品に焦点
・環境配慮型が市場ニーズに
・木材の用途広がる新商品に期待 |
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今回の特集では、防腐・防虫薬剤を中心とした木材保護薬剤や塗料製品のうち、比較的新しく開発された商品に絞って取り上げてみた。掲載企業・団体は、兼松日産農林、オーシカ、日本曹達、ブレイネ、住化エンビロサイエンス、環境配慮型クレオソート油Ｒ普及会、上信林業、木材化学品研究所、ザイエンス、玄々化学工業。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２３日付４～６面で） |
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高性能林業機械特集
・ＣＯ２森林吸収源対策のため、間伐増え、高性能林業機械導入は必至
・低コスト生産で山と素材生産者に利益還元 |
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今回の特集では、高性能林業機械を取り上げた。掲載企業は、新宮商行、キャタピラージャパン、イービジョンエンジニアリング、キャタピラージャパン、筑水キャニコム、諸岡、緑産、中外テクノス。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２５日付４～６面で） |
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日ソ貿易合弁製材タウレス、アカ松ＫＤ原板工場安定操業
自社林からの一貫生産が強み |
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日ソ貿易（東京都、水野茂樹社長）が出資するロシア持ち株式会社の製材会社タウレス（ウスチイリムスク、ボチャロフ社長）のアカ松ＫＤ原板が月間６００立方メートルピッチとなった。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２５日付１面で） |
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首都圏の戸建分譲、販売好転
６月にはプレカットへも波及 |
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首都圏の戸建て分譲住宅の販売状況が上向いており、一部では土地仕入れで競合が出るなど市況が変化してきた。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２５日付１面で） |
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２×４の三菱地所ホーム、国産桧を土台・床根太に採用
構造材の国産材率３５％に |
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２×４住宅の三菱地所ホーム（東京都、脇英美社長）は、５月１日受注分から、同社が販売する注文住宅の土台・床根太を米ツガから国産檜に切り替える。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２５日付８面で） |
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林野庁、国有林野の原木流通量を抑制
立木、素材販売を下期まで延期 |
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国産材原木の急激な下落に対応し、林野庁も立木の搬出期限を延長するなどして原木流通量の抑制に乗り出すことになった。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２４日付１面で） |
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ウエキハウス、クレテック金物にノンクロム高耐食処理
軽量化と施工性向上も |
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ウエキハウス（新潟県柏崎市、植木忠史社長）は５月末からクレテック金物をモデルチェンジした「クレテック―Ｚ（ゼロ）」を発売する。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２４日付８面で） |
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ヴァイニッヒ・ジャパン、ＤＫＳＨジャパンへ事業譲渡
木質ボード加工も提供へ |
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ミカエル・ヴァイニッヒ・ジャパン（神戸市、アルミン・ラッツヴィル社長）は５月１日付けで、同社事業をＤＫＳＨジャパン（＝旧日本シイベルヘグナー、東京都、ヴォルフガング・シャンツェンバッハ社長）に譲渡する。ＤＫＳＨジャパンではヴァイニッヒグループ製品ほか優れた製品を取り扱うことで、幅広いラインナップとサービスを提供し、相乗効果を狙う。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２３日付１面で） |
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住林クレスト、カーボンフットプリント表示開始
国産材原料で二酸化炭素排出量削減に |
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住友林業クレスト（東京都、安田敏男社長）は、製造・販売する国産材合板に、５月から「カーボンフットプリント（ＣＦＰ）」を表示すると発表した。原材料調達から生産までの温室効果ガス排出量を表示し、環境対応力を消費者へ明示する。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２３日付１面で） |
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国産針葉樹合板、底固め
減産継続と小刻みな値上げ |
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国産針葉樹合板は、４月中・下旬になってやっと底固めとなった。需要は総じて弱いものの、期末を乗り越え安値玉が姿を消し、徐々に相場に引き締まり感が出ている。大幅減産によりメーカー在庫は低水準で、今後の需要動向によっては早期底離れという可能性も。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２３日付８面で） |
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ウッドエナジー協同組合が純国産材による構造用異樹種集成材を開発
金具工法等にも通常で対応できる仕様 |
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ウッドエナジー協同組合(宮崎県日南市、吉田利生理事長)が、構造用集成材でＪＡＳ認定を取得。同製品は桧を外層、杉を内層ラミナに利用した純国産材による構造用異樹種集成材で、強度等級を異樹種ながら通常の対象異等級構成Ｅ１０５－Ｆ３００にこだわり、金具工法等にも通常で対応できる仕様とした。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２２日付で） |
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米国通商代表部はカナダ東部４州から輸入される製材に対し、１０％の輸入関税を賦課すると表明
合計輸入関税額が５４８０万㌦に達するまで継続 |
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米国通商代表部は１５日から、米国市場向けカナダ産針葉樹製材のうち、オンタリオ、ケベック、マニトバ、サスカチュアンのカナダ東部４州から輸入される製材に対し、１０％の輸入関税を賦課すると表明した。この輸入関税措置は、合計輸入関税額が５４８０万㌦に達するまで継続される。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２２日付で） |
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中国木材とカネシンが共同開発
ハイブリッド・ビームとプレセッターの新工法 |
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中国木材（広島県、堀川保幸社長）と建築金物のカネシン（東京都、吉田孝志社長）が開発を進めてきた「ハイブリッド・ジョイント・システム」（ＨＪＳ）がこのほど両社から発表された。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２１日付８面で） |
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ハイテクウッドグループ、地域別に分社化
全国５社体制で営業強化 |
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タック（名古屋市、竹内成豊社長）は、国内の木材・建材販売のハイテクウッド販売を地域別に５つに分社するなど、グループの組織再編を実施したことを明らかにした。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２１日付８面で） |
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大建工業、環境・法解説・リモデルに重点
低需要下で企業優位性を発揮 |
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大建工業（大阪市、澤木良次社長）は今期事業方針説明会を開き、環境適合商品の拡大と定着、瑕疵担保履行法ほか様々な法改正内容の伝達、リモデル事業展開を重視し、営業支援を展開するとした。（詳細は日刊木材新聞２１年４月２１日付１面で） |
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