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 かつて中国での日本向け合板生産はアフリカ産広葉樹丸太を使用した大型合板工場の登場で、”第３の南洋材合板供給産地になる”として業界の注目を集め、第１次ブームを築いた。だが、そのブームも広葉樹丸太の供給減等の要因から終わりを見せ、その間に中国国内で人工造林されたポプラを原料とする合板・ＬＶＬ生産に移行していった。ポプラは、・・・・・・・。（詳細は日刊木材新聞１８年４月２８日付３～６面、２９日付４～５面で）
掲載企業は、住友林業、三井住商建材、サン建材、ユアサ木材、伊藤忠建材、エス・エル・ワールド、東洋プライウッド、丸美産業、ファンシーツダ、オービス、森口商店、シンコー、郵船商事、ジャパン建材、双日、丸紅建材、昭和木材、ミサワホーム、日通商事、コイケ、トーヨーマテリア。
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今春も各建材メーカーが様々な新商品を発表した。住設機器では、節電、節水など、より高い省エネ性能を追求した商品が主流。デザイン面では、「シンプルモダン住宅」にマッチしたものが品ぞろえを増やす傾向に。掲載企業は、ウッドワン、三協・立山アルミ二ウム工業、東洋プライウッド、アイジー工業、シャープ、東洋エクステリア（詳細は日刊木材新聞１８年５月２７日４～５面で）
大建工業（大阪市、井邉博行社長）は、子会社の内装ドアラインを改装し生産能力が倍増したことで、大建グループで生産する内装ドアは年間１００万本体制となることを明らかにした。（詳細は日刊木材新聞１８年５月２５日付１面で）
群馬県藤岡市で大型製材工場の建設を進めていた県産材加工協同組合（東泉清寿理事長）の開所式が行われた。県産材の加工・流通拠点として期待される施設を特集する。（詳細は日刊木材新聞１８年５月２３日付４、５面で）
イーグルプレカットの大森木材（愛知県刈谷市、大森宏幸社長）はこのほど、豊川工場（豊川市）に集成小割材の製造ラインを導入、生産を開始した。（詳細は日刊木材新聞１８年５月２３日付８面で）
０５年の内外産構造用集成材総供給量は１９８万立方メートルとほぼ２００万立方メートル規模まで拡大してきた。２０００年初めに１００万立方メートルを突破し、６年間で２倍近くになった。今後も構造用製材のシェアを侵食していくことは間違いない。日刊木材新聞では内外産構造用集成材の最新情勢、内外主要メーカーの動向、今後の需給見通しなどについて詳細な特集を行っている。（詳しくは、日刊木材新聞（１）１８年５月１７日付３～７面、（２）５月１８日付３～６面、（３）５月１９日付４～７面、（４）５月２０日付４～７面で）掲載企業は内外の４７社。
木材・建材販売の池上産業（広島県福山市、池上智重社長）はこのほどラフカット機を導入し、テーブルの天板、ドア、家具向けの「積層ソリッドパネル」（オーストリア製）の本格販売を開始した。スプルースの板を３層または５層にしたもので、サイズは１２、１９、２５、３０、３５、４０ミリ×幅２０００ミリ×長さ５０００ミリ。（詳細は日刊木材新聞１８年５月１９日付１面で）
岩手県合板事業協同組合（岩手県宮古市、平沼健理事長）は１３日、最新鋭小径木専用単板ラインを公開、本格稼働を開始した。月間丸太投入量は１万５０００立方メートル、能力２５％増に。（詳細は日刊木材新聞１８年５月１８日付１面で）
山本進重郎商店プレカット事業部（和歌山市、山本進三社長）直営のヤマシンプレカットが羽柄プレカット、合板下地プレカットに進出する。（詳細は日刊木材新聞１８年５月１８日付１面で）
ヨコタニ（奈良県桜井市、横谷昭社長）は、奈良県森林技術センター、産総研中部センターと共同で研究・開発してきた不燃木材について、完全実用化と安定供給のめどが立ったとして、先ごろ「エフネン６１Ｓ」の商品名で本格的な販売に乗り出した。（詳細は日刊木材新聞１８年５月１８日付８面で）
０５年の新設貸家戸数は５０万４２００戸（前年比８・４％増）、９７年以来の５０万戸突破となった。持ち家が過去最低水準にあえぎ、それまで牽引役であった分譲もマンションを除き失速し、貸家シェアは４０・８％まで急上昇してきた。貸家全体の住資材需要量はきわめて大きい。とくに水回りなどの住設機器は、１戸に１台は必要なことからむしろ戸建てより需要規模が大きいと言える。日刊木材新聞では、主要な貸家大手各社の住資材戦略を取材した。掲載企業は、大東建託、三井ホーム、東建コーポレーション、ハイアス・アンド・カンパニー、積水ハウス。（詳細は日刊木材新聞１８年５月１１日付４～５面で）
天龍木材は、木材の圧縮技術を活用した杉圧密単板複合フローリング「プレスウッド」を開発、発売を開始した。（詳細は日刊木材新聞１８年５月１０日付８面で）
トーヨーマテリア（東京都、工藤恭輔社長）は南洋材合板の取り扱いでＣＯＣを取得したと発表した。南洋材合板の取り扱いでは初めて。（詳細は日刊木材新聞１８年５月９日付１面で）
米松製材の向井工業（愛媛県大洲市、向井國一社長）は良材ＫＤ原板が供給タイトな米松は、一部丸太を製材した原板からのＡＤ割物の生産を試験的にスタートした。（詳細は日刊木材新聞１８年５月９日付８面で）
木材・建材は新たな付加価値を加えることが１つの方向性だ。そのなかに「音」への対策が含まれる。基本的に空気音の防止は、より重く、厚う材料を活用して、隙間をなくし、二重窓などを使う。固定音は、建物の構造強度を増すほか、クッション性のある下地材、浮き床構造を採用すると防止効果が高いといわれる。ただし、ここでのポイントとなるのは・・・・・・・。（詳細は日刊木材新聞１８年４月２６日付４～５面で）
ラトビアの総合林産企業ラトビジャスフィニエリス（リガ市）のジュリス・ビキス会長がこのほど来日し、新増設するべレムス合板工場から最終的には生産量の３分の１を日本に輸出する計画を明らかにした。同社は世界で２番目に古い合板メーカー。９、１２ミリの合板を日本の建材メーカーが再加工してフロアに仕上げる。（詳細は日刊木材新聞１８年４月２８日付１面で）
日本ツーバイフォー建築協会は２４日、つくば市の土木研究所で２×４工法による木造３階建て住宅の３次元振動実験を実施した。静的振動試験による耐震性能は過去に確認しているが、３次元振動台による動的加振実験は初めて。建築物の安全性に対する関心の高まりに応えるとともに、２×４住宅が地震に耐えるメカニズムの解明に役立てる。（詳細は日刊木材新聞１８年４月２８日付１面で）
瓦プレカットの伍社（名古屋市、松澤孝宏社長）は、愛知県東浦町内に住宅用瓦のプレカット工場「東浦工場」を新設する。瓦の寸法誤差を補正して自動割付積算を行うＣＡＤシステムを使い、材料ロスを抑えた自動カットを行う。残材は粉砕して培養土などにリサイクルする。（詳細は日刊木材新聞１８年４月２７日付８面で）
正木屋材木店（福島県いわき市）は、Ｗビスによって小口割れを解消し耐久性を向上させた「割れない杉足場板」を開発した。（詳細は日刊木材新聞１８年４月２６日付８面で）