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商品特集『防カビ・防虫剤』
・環境に配慮、新薬品開発
・薬剤に依存する前に乾燥と適材適所も |
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日刊木材新聞４月の商品特集では、梅雨の時期が近づいているために防カビ・防虫剤を紹介。掲載企業は、トーヨーマテリア、玄々化学工業、大泉、オーシカ、日本曹達、上信林業、日本エンバイロケミカルズ、ザイエンス、東京木材研究所、加州テクノ、コーミックス（詳細は日刊木材新聞２０年４月２２日付４～７面で） |
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特集『徹底研究・構造用集成材１、２、３』
・内外産の供給減少で、今後の市場にどう影響するか
・優れたラミナ確保が最も重要
・国内産ラミナの構造用集成材、各種建築関連法改正で改めて見直しも |
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日刊木材新聞では、構造用集成材の特集を３日間に渡って掲載している。内外産の小・中・大断面構造用集成材を余すことなく紹介している。
掲載企業はナイス、ラムセル、マックミランブローデル、シーアイウッド、斎藤木材工業、銘建工業、樺山木業、衣笠木材、谷一木材、三菱商事建材、ＦＬＴ、ＤＭＢ、ＳＴＳテクノウッド、櫻井、伊藤忠建材、中東、院庄林業、オホーツクウッドピア、ハイテクウッド能代港工場、三重中央木材加工協組、紀南木材加工協組、オノツカ、江間忠ラムテック、阪和興業、双日建材、ウッドエナジー協組、栃木県集成材協業組、デクスウッド宮崎事協、佐藤木材工業、サイプレス・スナダヤ、トリスミ集成材、紋別林産加工協組、下川町森林組合、秋田グルーラム、中国木材、山梨県集成材事業協組、秋田県北木材センター、（協）東濃ひのきの家、菱秋木材、二ツ井パネル、宮盛、（協）遠野グルーラム、ＵＰＭキュンメネ、ストゥーラエンソティンバー、アナイカコンポーネンツ（詳細は日刊木材新聞２０年４月２４日付３～７面、２５日付面３～７面、２６日付４～７面で） |
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東京ボード工業、ＰＢ原料多様化へ設備投資
異物除去し品質確保 |
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東京ボード（東京都、鈴木吉助社長）はＰＢ原料として廃木材の受入れ枠を広げるにあたり、製品の品質確保を図る新たな設備投資を計画していることを発表した。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２６日付１面で） |
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接着剤メーカー、値上げ再要請
製品転嫁進まず |
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接着剤メーカーが原料コスト高に追い込まれている。利用メーカーは製品の荷動き不振で接着剤の値上げに抵抗しており、接着剤の需給両者で溝が広がっている。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２６日付１面で） |
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ロシア材製材大手、丸太挽き縮小
丸太輸出税の引き上げに対応 |
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ロシア材製材大手が相次いで丸太挽き製材を縮小する。石甚（富山県射水市、石灰日出雄社長）は今月末で丸太挽き製材を停止し、再割製材に集約。田島木材（富山市、黒田貢社長）は丸太挽き製材量をピーク時の４分の１に縮小する一方、再割製材を取り込み、合弁のＴＭバイカル製品の販売を強化する。いずれも０９年１月からロシアの丸太輸出税率が８０％になることに対応した措置。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２５日付１面で） |
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岐阜・東濃・南ひだ地区素材市場、大型化目指し経営統合を提案
仕分け機能活用し、安定供給 |
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岐阜県の東濃地区は平成２２年度上期に年間丸太消費量１０万立方メートルの合板工場が稼動する計画が進んでいる。東濃・南ひだ地区の素材市場では合板工場の建設で大きく変化する国産材素材流通に対応するため、「今後木材市場の運営懇談会」を設置。東濃地区の素材市場４市場、森林組合関係者などが集まり、中小の素材市場の経営を統合、各市場の土場を山土場的に活用することで、地元製材工場で使用するＡ材丸太を確保、素材の需給調整機能や集荷力を強化していこう、という提案が行われた。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２５日付８面で） |
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タック・ハイテクッドグループの中国集成材工場が稼動
５月末には集成フリー板を初出荷 |
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タック・ハイテクウッドグループが中国・黒龍江省の穆稜（ムーリン）で建設を進めていた集成フリー板等の製造加工工場（穆稜海特木業有限公司）がこのほど完成し、試運転に入った。５月末には日本向けに製品を初出荷、６月以降に本格生産に入る予定。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２４日付１面で） |
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３月の石膏ボード需給、前年比２割の大幅減
昨年３月仮需の反動 |
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石膏ボード３月需給は生産量・出荷量ともに２割の大幅減に。単月統計では６年ぶりの低水準。昨年の４月に石膏ボードの１５～２０％の値上げを実施したことから、３月に仮需が発生。需給が高水準に推移していたため。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２４日付１面で） |
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２ｘ４住宅大手、構造材の買い増しに動く
貸家需要増、鋼材高騰も影響 |
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カナダ西部内陸産ＳＰＦ２ｘ４製材各社に対し、２ｘ４住宅大手複数が買い増しに動いた。新設住宅着工の中でも２ｘ４貸家住宅は堅調に推移しており、今後の資材需要増に呼応して買い付けを強化したものと見られる。カナダ西部の複数製材大手で減産強化が予定されており、日本向けグレードが供給タイトになる前に手当てに動いたという側面も。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２４日付８面で） |
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ロシアでの総合木材事業が特定林業プロジェクトに認定
林区リース料、４年間で数億円軽減 |
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住友商事は２１日、チェルネイレスで進めている木材加工化事業が、ロシア政府から特定林業プロジェクトに認定されたことを明らかにした。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２３日付１面で） |
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ＵＰＭキュンメネ、今期２０万ｍ3の供給目指す
塗装内装仕上材も投入 |
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フィンランドの総合林産大手ＵＰＭキュンメネは０８年、針葉樹製材、構造用集成材合計で２０万立方メートルの日本向け出荷を目指す。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２３日付１面で） |
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米加製材入荷、２月は再び２０万ｍ3割れ
前年比８％減少 |
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２月の米加製材品入荷量は、輸送コスト高の影響などを理由に、前年同月比８％減の約１９万立方メートル（輸入協会調べ）だった。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２３日付１面で） |
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今日は協同組合・飛騨杉研究開発協同組合
曲げ木の技術を生かして杉圧縮材を開発 |
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飛騨杉研究開発協同組合（岐阜県高山市）は平成１５年に地元の森林組合や製材・家具業者など５社で設立された組合。家具メーカーである飛騨産業の曲げ木の技術を取り入れ、杉圧縮加工を手掛けている。
１日に６立方メートルの加工が可能で、おおよそ生産量は月間２０～２５立方メートル。飛騨産業の家具の部材やフローリングなどに用いられている。（詳細は日刊木材新聞社平成２０年４月２３日付７面で） |
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東陽住建、耐震シェルター工法採用モデルハウスを公開
東濃桧２４センチ角大黒柱４本使う |
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東陽住建はこのほど、一宮市内に新設したモデルハウスの完成勉強会を開催した。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２３日付８面で） |
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倉敷木材、行列のできる木のフェア
端材販売に人気、フリマ等新企画も |
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倉敷木材は、一般を対象にした木のイベント「暮らしと木のフェア」を１９、２０の両日に開催した。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２３日付８面で） |
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ウエストフレーザー、日本向けさらに積極的に展開
新たに４５ミリＫＤ完製品、原板も |
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カナダの林産大手ウエストフレーザー（ＢＣ州）のクリス・マキーバー副社長がこのほど来日し、これまで以上に日本市場に力を入れていくとの方針を表明した。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２２日付１面で） |
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ズプコフ露首相、極東の木材工業化の遅れ批判
丸太禁輸延期の要望を退ける |
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木材産業発展協議会（議長・ズプコフ首相）と極東国家委員会の合同会議が１６日開かれ、ズプコフ首相は極東の木材工業化が遅れ、依然として丸太輸出に依存している産業界を批判し、ハバロフスク林業大臣の提出した輸出税率８０％実施延期要望を支持しなかった。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２２日付１面で） |
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ソーラーサーキットの家、ＳＣサポートや新研修導入
年間３０００棟供給を目標 |
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ソーラーサーキットの家（横浜市、小林憲二社長）は全国から契約工務店と資材販売店約３００人を招き、全国大会を開き、新会社設立を契機に４つのサービスを導入し、年間３０００棟の供給体制確立をめざすと発表した。（詳細は日刊木材新聞２０年４月２２日付８面で） |
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