大手、独自工法で市場活性化、中高層木造建築が拡大

大手ゼネコン各社が木造建築に力を入れている。主に中高層建築を視野に工法開発を進めており、各社木質２時間耐火構造の認定取得に取り組み、この春にかけて実例も竣工する物件が増えてきた。

18年の内外産ＭＤＦ入荷、輸入増で過去最高

2018年の内外産ＭＤＦ供給量は100万7,830㎥（前年比2.1％増）と２年連続で増加し、過去最高を記録した。国産が国内メーカーのトラブルで減少したものの、輸入品が増えた。

日本製紙連合会は2018年の紙・板紙生産及び原材料の需給をとりまとめた。紙生産が減ったことで、18年のパルプ材の消費量も前年比1.5％となった。国産材が同7.4％減る一方、輸入材が同1.0％増え、パルプ材の国産比率は前年より1.8ポイント低い27.6％となった。

ロシアの各製材メーカーは原料確保が難航し、完製品の生産力低下が顕著になっている。メーカーによっては、製材品生産量が例年の60％前後にまで低下しており、今後も生産・供給の縮小が続きそうだ。

ＶＵＩＬＤ（川崎市）は10日、デジタルファブリケーションの新サービス「エマーフ」の正式運用を開始すると発表した。手頃な価格で自分に合った家具を生産・供給できる仕組みを構築する。

昨年発生した大阪北部地震によるブロック塀の倒壊事件を受けて、栃木県は県有施設のブロック塀等の点検を行い、ＰＲ効果の高い５カ所については木塀を採用した。

角繁（秋田市）が建設を進めていた秋田プレカットセンターが完成した。宮川工機製の横架材加工機ＭＰＳ－15のラインを設置し、ラインの最後に大断面加工機ＭＰＳ－55を設備。無駄のない流れを実現した。

ニュージーランド（ＮＺ）産ラジアタ松丸太の中国向け価格が、現在交渉中の５月積みで５～６ドル（Ｃ＆Ｆ、立方メートル）程度、値下がりする模様だ。

今期の伐採シーズンは好天続きで出材が増え、Ａ材丸太の引き合いは一服し、相場も２カ月ほど軟調に推移している。特に３月は、全国的に桧丸太の下げ基調が目立った。

瀬崎林業（大阪市）の中国産ポプラＬＶＬ事業が順調だ。梱包用ＬＶＬは月間30コンテナが安定して入荷しており、東日本を中心とした取引先の拡大も続いている。