コスト転嫁はどこまで進んだか⑤ ロシア材 コスト転嫁進むも不安定な入荷懸念

現地挽きアカ松ＫＤタルキ30×40ミリは、2020年秋からの急激な入荷減少に端を発し、国内の値上げが加速した。

サステナ　サステナＥＳＧアワーズ、住友林業などがゴールドクラスに

サステナ（東京都）は、第４回の「サステナ　ＥＳＧアワーズ」2021年度の受賞企業を発表した。

日本アクア（東京都）は冷蔵倉庫向けのノンフロン硬質ウレタンフォーム「アクアフォームＡＱ700」を開発した。

７月の内外産合板供給量は50万5,800立方メートルと前年同月比30%増（前月比2.8%増）と１年半ぶりに50万立方メートルを超えた。

エヌ・シー・エヌ（東京都）は、９月構造計算発注分から、非住宅木造向けの「ＳＥ構法　構造性能保証」を開始した。

国内集成材メーカーは、現在の使用の中心である第２・四半期契約ラミナのコストは製品価格に転嫁できているが、これから先は間もなく入荷が始まる最高値の第３・四半期ラミナコストを反映していかねばならない。

住友林業クレスト（名古屋市）は鹿島工場（茨城県鹿嶋市）にPPAモデル（オンサイト型自家消費太陽光発電サービス）とカーボンフリー電力を導入し、使用電力を100％再生可能エネルギー化した。

吉野石膏（東京都）は、11月1日出荷分から石膏ボードを始めとする石膏製品を値上げすることを決めた。

日本木材防腐工業組合（東京都）はこのほど、2021年上半期（１～６月）防腐木材生産量を発表した。

輸入米材製品の価格転嫁は在来工法向けの米松、米ツガはほぼ完遂しているのに対して、ＳＰＦ製材はこれから。