2015年レビュー⑥集成材

2015年の集成材の国内生産量は148万4,500㎥（前年比4.5％減）となり、２年連続で減少した。造作用はムクが生産減から３年連続で微増に転じているが、需要縮小の流れには歯止めが掛かっていない。構造用は14年に続き、消費増税前の駆け込み需要の反動減からの回復が遅れ、生産量を落とした。

　構造用の国内生産量は134万6,600㎥（同4.4％減）、輸入品の入荷量は70万5,200㎥（同3.1％減）となった。日本における構造用の市場規模は内外産で200万㎥を上回ったが、需要には天井感があり供給過剰に傾きがちだ。15年は、どちらかと言えば国産が需給調整機能を果たし、輸入品に比べ減少幅が大きかった。国内の集成材メーカーのラミナ在庫が少なく、生産量を伸ばせなかったことも背景にある。

15年の構造用集成材市場における国産比率は、小断面で58.9％、中断面で71.2％と、国産の占有率は依然高い。15年もこの構成比に劇的な変化はなかったが、わずかずつだが輸入品が占有率を伸ばしている。

　15年は中断面でＨ・シュバイクホファーの供給が本格化し、16年はケイテレのケミヤルビ工場の本格稼働に加え、ストゥーラ・エンソのポーランド・ムロフ工場の立ち上げと、将来的に輸入中断面の供給力が高まってくる見通しだ。

　大断面は、10年の公共建築物等木材利用促進法を追い風に右肩上がりの生産が続いていたが、15年は天井感が強まった。

　ラミナの樹種別使用比率では、国産材が伸び悩んだ。15年は欧州材が65.7％、国産材が23.9％、北米材が8.3％となり、欧州材６割、国産材２割の大まかな傾向に変化はない。だが、国産材集成材需要が市場に定着せず、生産拡大につながらない。加えて、欧州産ラミナと競合し、国産材ラミナ製材専業では事業が立ち行かず、ラミナ供給力が劇的に伸びていないことも国産材の比率上昇に歯止めを掛けている。国産材製材事業に参入し、製材から一気通貫で国産材集成材事業に取り組む動きも強まってきた。