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 No.2036号

14年度木造住宅ランキング調査

分譲大手が上位独占
一建設、2年連続1万棟超え

2014年度の住宅着工は88万470戸(前年度比10.8%減)で前年度に比べ1割ほど減少した。14年4月に消費税率が8%に上がり、経過処置で13年9月末までに契約したものが消費税率5%の適用になったことで住宅受注は13年9月をピークに減少していった。住宅受注から着工、資材需要の台頭までのタイムラグがあるため、資材需要のピークは工程にもよるが13年末となった。

 資材需要は13年夏ごろから緩やかに台頭してきた。まずは大工不足がボトルネックになり、受注したものの着工が先延ばしになる時期が続いた。受注は13年9月をピークに反動減に向かったが、年度末完工に向けて職人を確保したことで、13年末には大手プレカット工場が納期間に合わなくなる事態まで起こった。ただこうした消費税増税による需要の波は14年春先にはなくなり、14年は年間を通じて低調な受注状況に終始した。

 消費増税の駆け込み需要と木材利用ポイントによる国産材需要が重なって13年後半は桧土台が高騰するなど国産材の需要も増加した。

 木材利用ポイントは、国産材を大手ハウスメーカーが採用する後押しにつながった。積水ハウスはシャーウッドに国産材集成材仕様を追加、大和ハウス工業も国産材を使った新商品を発売した。住友林業は、もともと国産材対応を強化しており、申請までの業務をスムーズに行える仕組みを作り有効に活用した。

 2×4工法住宅でも国産材を意識した取り組みがあり、杉や桧で2×4スタッドを生産する製材メーカーも増えてきたが、まだまだ限定的なものとなっている。

 本紙ではアンケート形式で住宅大手の供給棟数や主要構造材の使用状況や性能表示制度の対応、長期優良住宅、認定低炭素住宅、太陽光発電搭載状況なども一覧で掲載した。

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