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 No.2032号

木質ボード特集㊤PB編

燃料用需要増加で危機感増す
フロア台板や耐力壁で付加価値化も

パーティクルボード(PB)は大きな過渡期を迎えている。将来的な市場規模の縮小傾向と、他方では主原料である建廃需給のひっ迫が目の前に突き付けられているからだ。

 2014年4月以降におきた消費増税後の反動減が1年余りも続き、先々の市場縮小を実感させられた。また新設住宅着工減に伴って建廃発生も14年末から減少傾向をたどった。14年末~15年年初はPBの荷動きが芳しくはなかったものの、建廃発生量が地域によってはそれまでの2割前後も減ったため、西日本のPBメーカー間では取り合い状態にも発展。その後は15年3~5月にかけてPBの出荷量が大幅に落ち込んだため原料需給も落ち着いたが、背景ではバイオマス発電所向けの木質素材需給が引き締まる一方だ。 

 15~16年以降に本格稼働を控えたバイオマス発電所は、14年から燃料用丸太やチップを集めだし、同年末ごろからは西日本を中心に製紙向けなどでチップ価格も上向き始めた。この流れが加速して、いよいよ15年5月ごろから西日本でチップ業者がPB向け建廃単価を引き上げ始める。PBメーカーは原料確保の必要性から値上げを受け入れざるを得ず、コスト増は必至の状態だ。

 永大産業、日本ノボパン工業、東京ボード工業、セイホクグループ、大倉工業、イワクラなどメーカーの取り組みをまとめた。

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