国産材素材、低級材需要増に直面

国産材の素材流通が大きく変わろうとしている。量産製材工場やラミナ製材工場、合板工場など並材を大量に消費する大口の需要家の台頭、そしてバイオマス燃料需要の創出による下級材需要の拡大に従来の原木市場の流通システムが対応しきれなくなったことが背景にある。細かな仕分けで付加価値を高めるのが原木市場の流通だとすれば、求められているのは、より安価な素材をできるだけ手間を掛けずに必要とする需要家へ供給する仕組み。これは原木市場のせり売りとは対極の販売思想に属するが、資源の多様性から見れば相容れないものではなく、既存の流通構造を維持しながらいかに新たな需要に対応していくかが問われている。

　具体的には、原木市場でせりに掛けたほうが高く売れる材料とそうでない材料を山土場（または中間土場）で仕分け、そうでない材料は協定販売などで需要家へ直送する。既に大型工場向けの製材用丸太や合板用丸太では素材業者からの直送が一般化し、商社や仲介業者が量をとりまとめるケースも増えている。だが、バイオマス燃料用まで含めた体系的な仕組みの再構築はこれから。大口の需要家向けの一般材、とりわけ未利用材はいかに低コストで大量に供給できるかが競争力を左右する。このため、できるだけ山に近いところでの仕分け、需要家への直送がカギになる。

　九州の伊万里木材市場、宮崎県森連、東北では岩手県森連、ノースジャパン素材流通協同組合、青森県森連、四国の久万広域森林組合、愛媛県森連、大木木材市場、日吉原木市場、高知県森連、三好木材センター、上信越では東信木材センター、群馬県素生協、新潟県森連、中国では福山中央木材市場、島根県森連、広島県森連、岡山県森連、山口県森連、中部の東海木材相互市場、東海林材市場、岐阜県森連、静岡県森連などの状況をとりまとめた。