2014年レビュー⑥建材、住設機器

木質・非木質建材と住宅設備機器にとって2014年は、消費増税前の駆け込み需要によるおう盛な引き合いと、増税後の大幅な受注減の両極端な状況を味わった。

特に新築住宅需要は、14年の住宅着工戸数が89万2,261戸（前年比９％減）と５年ぶりに前年を割り込む水準となったにもかかわらず、１～３月の建材・住設メーカーは、大手住宅会社から地場工務店までの受注に追われ、極端な繁忙期を迎えた。新年度を迎えると状況は一変し、一部のメーカーは受注残を抱えていたものの、新規の注文が大幅に減少した。その傾向は今年４月に入っても続いており、需要回復の兆しは見らない。

一方で、非住宅向けは商品によって明暗が分かれた。石膏ボードや軽量気泡コンクリート（ＡＬＣ）、アルミニウムサッシ（アルミサッシ）は、大都市を中心とした再開発事業や郊外の商業施設、物流倉庫などの需要を享受して出荷量を伸ばした。その半面、窯業系サイディングなどは、文教施設や高齢者施設などの非住宅向けの需要開拓を進めているが、14年は見込んでいたよりも伸びしろが少なかった。

また、年初から円安が進み、原料の輸入依存度が高い建材・住設機器はコスト高が直撃。メーカー各社の収益を大幅に圧迫した。特に木質建材では、複合フロアが基材である輸入品の南洋材合板や植林材合板、緩衝材のＭＤＦなども円安の影響を受けた。

　建材、住設機器分野の14年を振り返った。