建材メーカーのアジア戦略

建材メーカーのグローバル化が着実に進んでいる。少子高齢化が進み、将来のＧＤＰ（国内総生産）の伸びが低くなるなかで内需の量的拡大は見込めず、市場を海外に求め、内需一辺倒の事業形態を根本的に見直す姿勢だ。アジア経済発展のけん引役を担ってきた日本。その座を中国に奪われたとはいえ、先進自由経済国としての自尊は失われておらず、企業の生き残りをかけたビジネスソリューションの一つとして、アジア経済圏とのかかわりを建材界も無視できなくなった。

建材分野の日本とアジア諸国とのかかわりは、原料となる南洋材原木の確保という資源開発から始まった。ひと足先に経済発展を目指す日本は発展途上国から原料を確保し、途上国は開発政策を推し進めることで経済発展を目指した。しかし、肝心の原料が枯渇し、環境問題などで原料の確保がスムーズにいかないことで合板や製材品などの加工化を当地に求めた。しかし、途上国自身の工業化の波で我が国は再び原料輸入を推し進めざるを得ず、今日に至っている。

しかし、こうした国々が成長期を迎える今日、自国内の産業構造も大きく変わった。依然）、１次産業が絶対層を誇るが、原材料供給拠点の位置付けが徐々に後退している。しかも、労働単価の格差は日本と依然大きな差がある一方で教育水準の向上や技術取得意欲の高まりなどで途上国への技術移転と生産が十分可能となった。

　特集では、住友林業、ＴＯＴＯ、ＬＩＸＩＬグルｰプ、大建工業、王子グループ、ウッドワン、ノダ、旭商事、オーシカ、永大産業、南海プライウッド、越井木材工業、昭和木材、ニホンフラッシュ、東洋テックス、アイカ工業、ＹＫＫＡＰ、加賀木材、三井住商建材などの動向に加えて、アジアでのCADセンターの実態もレポートした。