フロアメーカーの現状

本誌では12年３月５日号以来２年ぶりに複合フロアメーカーの実態調査を実施した。アンケート回答社のうち単純に販売量だけを見ると11社が増加しており、２年前と環境の変化を裏付ける形になっている。ただし、消費増税前の駆け込み需要で一時的に需要を伸ばしているに過ぎない、というのは業界共通の認識にもなっている。

複合フロアは儲けを出しづらい商材と言われて久しい。普及品となれば、原材料費の６～７割を占める基材合板の産地価格が乱高下したり、為替に左右されたりと、収益の見通しが立ちづらいうえ、製造技術や機械設備で差を生まないことも要因だ。さらに新設住宅着工が100万戸を下回る時代となっても、国内の生産能力は依然として温存され、結果として競争激化を招き、売価への転嫁が度々阻まれたことも影響した。

もともと複合フロア市場は「畳の半値で売る」とのスローガンを掲げて、ダニ問題の解消に適う優秀な資材であることを訴えて和室市場を食うことで市場を広げてきた。　　

しかし、市場が飽和した今となっては適切な収益を伴う事業が難しくなっている。

低迷する販売価格に直面する度に対策として、メーカー側からは繰り返し「他社と同じものを作らない」「高付加価値品を量販したい」との企業姿勢が掲げられ、汎用品比率を落とそうと試みられてきた。暮らしに根ざした機能提案、意匠面での訴求など、その策も様々で、メーカー間で切磋琢磨して新たな切り口を市場に提案した。

前回調査に増してシートフロア比率が上昇していることで一部メーカーの事情はなお苦しくなっている。シートフロアは塗装や表面材選別での技術が不要で、印刷業者の品番に左右されがちな品目でもある。供給元のなかには望まずしてシート化を進めるところもある。手離れの良さを望む川下からの要望が高まっていることが背景だ。フロアメーカー各社の状況を取材した。