No.1907号
プレハブ納材の今
安定的部材供給が絶対条件
住宅会社は内製化も同時進行
プレハブ住宅メーカー向けの納材を主力とする木材加工会社の動向をまとめた。鉄骨系プレハブ住宅でも枠材、パネル材、鉄骨躯体との緩衝材料などとして木材は1棟平均で3㎥くらいが使用されており、合板などが壁で140枚、床で100枚、野地で80枚などの量が使用されていると推定される。当初は米ツガ、米松、SPFなどの北米材、次いで南洋材が使われてきた。ただし、高い寸法精度を求められることで鉄骨への変更が可能な部位は脱木材が顕著になった時期もある。93年のウッドショックを契機に米加材から欧州材へシフトし、木味がおとなしく、メトリックサイズでの供給やKD材としての供給が可能なことで、その動きが一気に進んだ。最近では、より寸法精度が高い中国産ポプラLVLなどが採用される動きが広がってきている。
特集ではミサワホーム、エス・バイ・エルなどの木質系メーカ―に加えて大和ハウス工業やプレハブ納材業者の動向を取り上げた。
記事ランキング
- 国産針葉樹合板 構造用1300円以上(枚)へ値上げ
- DAIKEN 石化製品高でMDFを再値上げ
- 城東テクノ 21日から「キソ点検口」の受注停止
- 原油急騰で素材生産にも影響
- 東北の国産材原木市況 接着剤動向が原木需要の懸念材料に
- ウッティかわい 生産性向上へ設備投資
- 関東の国産材製品 杉の柱、間柱、90ミリ角が値上り
- トーセン 杉KDタルキの量産開始へ
- 春の褒章 林野関連は4氏が受章
- 積水化学工業 6月1日から塩化ビニル管、ポリエチレン管を再値上げ
日刊木材新聞社 木造社屋紹介動画

