円高下の資材調達

為替の変動が激しく、円高が対ドルでは過去最高水準を更新し、ユーロに対しても11年ぶりの高値を付けるなど昨年秋から激しく変化し、国産材化を進めてきた住宅会社もトーンダウンし、国産材見直し機運が高まっていた。しかし、日銀のデフレ目標発表あたりを契機に流れは円安に動き、対ドルでは80円前後の水準まで戻している。

こうした為替の大きな変動は、大手住宅会社の資材購買にどのような影響を与えたのか。今回の円高では国産材使用を推進する流れは逆風に見えたが、根強い需要があることを再確認することにもつながった。

　円は、昨年10月には対㌦で75円32銭、ユーロは今年1月９日に97円30銭と11年ぶりの円高・ユーロ安の水準になった。こうした円高傾向を受けて住宅会社のトップからは、外材の価格優位性が高まっているとの認識で木材調達の見直しを指示するケースが見られた。しかし、購買部などの現場レベルでは、従来の取引関係を重視して、簡単には国産材から外材への切り替えを進めたケースはあまり多くない。大手住宅会社の場合、構造材などの標準仕様は商品開発時に折り込まれており、これを変えるのは実は簡単な作業ではない。国産材を主力とした住宅会社が、輸入集成材仕様の商品を開発し、異なる価格帯で販売するようなケースの方が多い。

　住宅会社の規模別の調達方向や部位別の競合状況をまとめた。