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 No.1861号

2012年 フロアメーカーの実態調査

基材、意匠、機能で個性化
各社、環境対応に全力

本誌では、09年7月以来2年8カ月ぶりに「複合フロア」の特集を組んだ。この約3年間で、経済環境は以前の官製不況やリーマン・ショックなどから立ち直り、新設住宅着工戸数は09年の78万8,000戸から、10年の81万3,000戸、11年の83万4,000戸と徐々に回復の兆しを見せている。このことを反映して、木質建材製品の指標とされる複合フロアの需給も次第に盛り返している。

日本複合床板工業会が集計した11年の複合フロア生産量は1,518万7,400坪で前年比4.4%増、出荷量は1,499万8,700坪で同3.6%増といずれも2年連続での増加となった。11年は震災の影響による住宅着工の遅延や現場工事の停止などに見舞われ、当初は複合フロアの需要量が減少することも予想されたが、仮設住宅向け需要や、昨年秋以降には首都圏をはじめとする都市部でマンション物件の増加が補完するなど、生産・出荷量の増加に寄与した。

ただし、近年のピークだった06年の複合フロアの生産量1,979万6,000坪、出荷量1,986万4,000坪との比較では、11年の需給規模は約25%少なく物足りなさも感じるが、メーカー間では「ここ数年では高水準な出荷」という共通認識になっている。

シートフロア生産、大幅に増加 

11年の複合フロア需給では、台板基材の植林木採用や表面化粧シート化がさらに進んだことが明確になった。特にオレフィンシートや樹脂含紙等シートを採用するシートフロアの伸びが目立つなど、11年の特殊加工化粧の生産量は469万5,400坪で前年比70.3%増と大幅な伸びを示した。また複合フロアの総生産量の30.9%のシェアを占め、前年の18.9%から12㌽も増えるなど、驚異的な伸びなった。

 今回は、主要複合フローリングメーカーに一部のムク床材メーカーも含めて木質フロアの市場の変化を探った。

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