10年度木造住宅ランキング調査

10年度の木造住宅市場は、戸建て分譲住宅を中心に回復基調に乗ったが、断熱材など資材不足が生じ工期に影響するくらいの問題が生じた。主に市況を引っ張ったのは、団塊ジュニア層などの１次取得者で、所得が伸び悩むなかで住宅も低価格指向が強まった。一時は1,000万円住宅という言葉が聞かれたが、今では888万円、777万円など1,000万円を割り込む本体価格の住宅も珍しくなくなった。住友林業など大手はＢＦ構法といった特殊な構法により差別化したり、太陽光発電やエコキュートなど環境関連機器を搭載するケースが増えており、１棟当たりの販売単価は上昇傾向にあり、ビルダー層とは価格帯が異なる２極化も進んでいる。桧家住宅やアサカワホームなどビルダーが埼玉、東京の拠点から広域ビルダー化する傾向があり、求めやすい価格帯で意匠的にもセンスが良く、性能も備えた住宅を扱うようになり、ビルダーが成長した年でもあった。

　特集では、10年度の傾向を分析するとともに大手約80社の使用木材などについての詳細データも掲載した。