決算特集④建材商社５社+住友林業木材建材事業本部

15年３月期の建材商社ほかの業績は合板、木材など市況商品の収益不振で低迷した。前期が高収益を記録しただけに、落差が大きかった。消費税率引き上げ前の駆け込み需要とその反動現象が明確に表れた。

　伊藤忠建材（東京都、柴田敏晶社長）、三井住商建材（同、植木啓之社長）、双日建材（同、大西哲也社長）、丸紅建材（同、鈴木直宏社長）、トーヨーマテリア（同、田中元浩社長）の建材商社５社と住友林業木材建材事業本部（同、梅木孝範本部長）の６社はいずれも減収となった。新設住宅着工戸数が前年比９％減少したが、おおよそこれに連動した。問題は利益面の減少幅が大きいことだ。経常利益段階でトーヨーマテリアが前期比7.7％増と健闘した以外、他の会社は少なくとも25％強の減少を強いられ半分以下になる会社もあった。需要が後退したとはいえ、不況下ではなく、市況不振という業界固有の問題を抱えたことで、利益を加算できなかった。

　６社合計の売上高は１兆1,657億2,400万円で同7.8％減少した。５年ぶりの減少となるが、取り扱い実績は過去４位でリーマン・ショック後の業績も前年に次ぐ水準だった。ただし、経常利益は81億4,100万円で同37.5％減少した。建販商社５社と住友林業木材建材事業本部の決算を分析した。