世界の成長市場を狙え

商社、建材会社の海外戦略は、高度経済成長期を経て、今日大きく位置づけが変わってきた。国内の膨大な需要を満たすために資源国に進出し、海外から素材や加工材を輸入し、国内で消費してきた構図から、収縮する国内需要を補う成長市場としての海外事業に位置付けが変化している。総合商社の木材部が調達を主眼に行なってきた海外事業は、ほとんどがその役割を終え、伊藤忠商事のシーパーのように事業は継続しつつもターゲットが北米市場に変わっていったケースもある。建材メーカーも海外に安価な労働力を求めて工場進出したが、中国などのように生産基地から一大消費地に転換した例もある。素材の３国向けの供給以上に建材製品の海外市場での販売は困難が付きまとい生活習慣や商習慣の違いなど簡単ではなかった。住生活グループの2016年に３兆円の売り上げ目標の内、１兆円を海外で売ろうという壮大な計画も出てきた。

　特集では住友林業、双日、伊藤忠商事、住友商事、三井住商建材、住生活グループ、ＴＯＴＯ、ウッドワン、大建工業、ノダ、アイカ工業、南海プライウッド、ニチハ、オーシカ、田島木材、越井木材工業、ニホンフラッシュ、ＪＫホールディングスの取組みを取材した。