住宅大手の国産材利用実態
時代反映し、積極採用
品質、供給面で着実改善
国産材を使った住宅造りの流れはこの数年続いており、大手住宅会社やプレハブ、2×4工法、ログハウスなど様々な分野へ広がっている。特に一建設、アーネストワン、東栄住宅などのパワービルダーが積極的に国産材を使っていることも近年の特徴の一つ。一建設の関連会社のファーストウッドが国産材の製材から集成材加工、プレカットまでを一貫して行っていることで、その需要先としてのパワービルダーも国産材使用に取り組みやすい環境にあった。
大手住宅会社のなかでも東日本ハウスのように桧4寸角の柱を住宅の特徴にしている会社はある。ただ、東日本ハウスの場合は、施主と見込み客を山に案内して大黒柱を選んで伐採するイベントを行うなど、国産材に思い入れの深い顧客層に食い込んでいく戦略を取っている。地域工務店レベルなら各地で、こうした取り組みを行う会社はあったが、大手ハウスメーカーも、手の込んだイベントを行うところが出てきた。
2×4工法住宅では三菱地所ホームがトップランナー的に国産材利用に取り組んでいる。同社の場合は、構造用合板から始まり、土台、大引きなどを順次国産材化し、梁に国産材LVL、2階床組みにもフランジにカラ松LVLを使用したI型ビームを採用するなどメーカーとともに部材開発から取り組んできた。賃貸住宅最大手の大東建託も、主力の2×4工法アパートの一部で杉スタッドを採用、別の商品ラインアップとして国産材集成材を使った金物+パネル工法のネオフレーム工法も開発している。
このほかに、住友林業、タマホーム、アーネストワン、藤島建設、アキュラホーム、一条工務店、アールシーコア、桧家住宅、三栄ハウス、三井ホーム、古河林業、大成住宅、エス・バイ・エル、エンゼルハウス、ウッドフレンド、積水ハウスなどの実例を紹介している。
記事ランキング
- 米国、一律10%の相互関税 木材製品は適用対象外
- 中国木材 米松・杉製品3,000円値上げ
- 朝日ウッドテック 8月1日受注分から値上げ
- 東京港木材製品需給 海上輸送乱れ米加、ロシア材が大幅増
- 大建工業 既存事業の領域を拡大
- 北関東の国産材丸太 杉柱取りが下落局面
- 日本からの米国向け木材 高加工度品で関税対象
- 大林組 国内初、90分遮熱性能の防火設備
- 大和ハウス工業・フジタ・芳賀沼製作 間伐材利用の60分耐火外壁パネル
- 間﨑清志氏が死去 インドネシア合板で一時代築く

日刊木材新聞社 木造社屋紹介動画