「合板の日」特集

　国産材針葉樹合板の全盛時代へ

　合板産業は原料である原木確保の歴史であり、合板メーカーは原料特性と市場のニーズ（コストや性能品質）に合わせた製品開発を続けてきた。　　13年の国産普通合板における針葉樹合板比率は93％となり、そのうち国産材比率は72・６％にまで増加。合板１０７年の歴史において、初の国産針葉樹合板全盛時代の幕開けだ。しかも林野庁は「森林・林業再生プラン」において、合板における国産材使用量を現在の年間３００万立方㍍から15年の同４００万立方㍍、20年の同５００万立方㍍へ引き上げる計画を立案。国産針葉樹合板拡大への期待は強まるばかりだ。

　生産効率の向上進む

　メーカーは、価格競争力を持つとされる杉を多用できることがコストメリットにつながっている。ただ生産性はメーカーごとの機械設備によって異なるようだ。例えば24㍉厚の場合、メーカーによってプライ数は７と９に分かれている。プライ数が少ないほど接着剤の塗布面は減るが単板の厚みが増し、含水率の高い杉単板は乾燥効率が比較的低い。そのためメーカーはドライヤー能力に合わせて製品を構成する傾向が強い。ただ単板を薄くして９プライにしても、接着剤の塗布面は増えるため難しいところでもある。しかし単板が厚く剥けてドライヤー能力が高ければ生産性は確実に向上するため、メーカーは少しずつ機械設備の増強を進めている。

　杉15㍉厚型枠用の壁

　針葉樹塗装型枠用では、全層杉15㍉厚の開発・拡販に非構造用合板の需要拡大を期待する合板メーカーが幾つかある。一部メーカーがその開発を進めていたが、強度は12㍉厚の国産カラ松・杉複合と大差なく重量は軽い。しかし15㍉という厚みが既存の南洋材合板12㍉厚と現場で混在すると、型枠の建て込みに支障を来す。桟木やパイプで型枠を押さえて建て込む際に、型枠の厚みが違えば仕上がりに段差が生じかねないからだ。１つの物件全てを15㍉厚に統一するか、12㍉厚と区別して使い分ける必要があるわけだ。

　長くて薄い３プライの特性

　長尺合板は為替が円安に振れた今、メーカーにとって難しい局面を迎えている。長尺は３×６判より長手方向に８、９、10尺と面積が広い分、９㍉厚にすることで耐力強度を維持させながら極力その重量の軽減に努めている。24㍉厚３×６判スタッドレスの普及が遅れているのも、その重さ故の作業性に難点があるとされる。職人の高齢化が進むなか、重量が施工性を左右するわけだ。特に平面の動きに比べて、壁面材のような縦の取り回しは重い資材ほど難しい。

　転用増加で塗装が普及

　現在、塗装型枠用合板はマレーシアからざっと月間３万立方㍍前後、インドネシアから同１万立方㍍前後供給されている。全国的には３×６判が主流だが、高層建築物が多い首都圏では３×６判より軽いこともあって昔から２×６判が多い。そもそも塗装型枠用は、木材の糖分によるコンクリートの硬化不良を防ぐために塗装されたのが始まりだ。

　脱・家業を果たし生き残り

　型枠納材問屋はコンクリートを用いた大型建築物や土木工事の型枠施工を行う型枠工務店に、塗装型枠合板を中心とした型枠関係資材を納入する。桟木を中心とした木材卸しの出自を持つ問屋が多く、昔は木材の目利きとして小規模工務店に卸していた。木材卸売業の縮小とともに合板商いを拡大した問屋が１００人からの型枠大工を抱える中・大規模型枠工務店に納めだし、バブル景気前後までは納材屋も数多く存在した。

　多様な商材で変化に対応

　１８７３年創業の大一木材（東京都、大宮匡統社長）は、多様な建設資材を取りそろえている。前期は年商63億円で型枠用合板と桟木が主力だが、その他副資材の販売強化もあって売上高を伸ばしてきた。また東日本大震災後には、復興支援に役立てるよう東北営業所を開設。またこの10月には東海営業所を立ち上げた。ここ２～３年の間に営業マンが同地に足繁く通うなかで顧客が育ってきたため事務所を設立、本格展開を開始する。

　地の利生かし効率営業

　材木屋として１９４８年に創業した秋山商店（東京都、秋山悟社長）は、月間約２０００立方㍍前後の型枠合板を取り扱い社員は５人。第三京浜道路に近い立地を生かし、顧客の多くは神奈川の型枠工務店だ。限られた人員で多くの営業と配達をこなすには、自社から近くに商圏があればその効率も上がる。２代目社長として34年もの間同社を引っ張ってきた秋山社長は「中小企業は経営者自身がトップセールスマンでなければ成り立たない。大切なことは継続すること」だと持論を語る。

　多品種少ロットも可能

　材木問屋として創業した吉条木材商会（東京都、吉条正明社長）では、いまや売上げの６～７割を合板が占めている。全木連会長で東京木材問屋協組理事長の同社良明会長が１９６１年に立ち上げ、10年以上前から正明社長が仕入れ業務を担ってきた。

　特殊型枠パネル製造を拡大

　三基型枠工業（東京都）は型枠のパネル製造業として、１９８８年に現社長の川村登志達氏が創業した。パネル製造工場を栃木（栃木営業所、特殊加工と平パネル・補助パネルで製造能力月間３万平方㍍）、宮城（三基東日本、同１・５万平方㍍）、マレーシア ビントゥル（ＫＥＮ ＰＡＮＥＬ ＳＹＳＴＥＭ社、２×６判の定尺パネルで同２・５万平方㍍）、山梨（エスピーダ社、合板のプレスがメインで月間売上高２０００～３０００万円）に展開し、型枠関係資材の販売と合わせて年商は48億円だ。グループ会社に三基物流と三基東日本を擁し、三基物流は代理店へのパネル納材業を主とする。三基東日本は三基型枠工業の東北支店として２０１２年に開設後、この６月に分社独立させた。同社でも型枠パネルの製造販売を行っている。

　少量からアッセンブルして納材

　合板などボード類をホームセンター（ＨＣ）向けに多く納材する木場ベニヤ商会（東京都、猪俣二郎社長）。先代社長が１９４０年に材木問屋として東京・深川で創業、１９９０年頃からベンダーとしてＨＣと関わり始めた。元来は木建ルート向けの販売を中心としたが、今ではＨＣ向けが売上げの85％を占めるまでに拡大。年商は45億円前後で、正社員は15人だ。

　将来に備え営業体質強化

　１９２４年に製材加工場として創業した東京木工所（東京都、栗原能子社長）は、高度経済成長期から型枠関係の納材業を開始。現在、年商50億円前後のうち型枠関係は30億円前後を売り上げる。インドネシアやミャンマーでの植林支援や１９９２年からはリサイクル事業を通して環境や社会への貢献を目指してきた。