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 No.1892号

11年度木造住宅ランキング調査

タマホームが1万棟台回復
価格志向強まりビルダー層が躍進

木造住宅業界の供給状況を取りまとめる木造住宅ランキング調査も1998年から始めて今年で14回目になる。木造戸建て住宅ではタマホームが、東日本大震災の影響で11年5月期に完工遅れが大量に発生し、それが12年5月期に計上され1万棟の大台を回復、首位に返り咲いた。東日本大震災からは1年半以上が経過したが、その影響は工期のずれだけではなく、これまでに起きた震災では、震災後には耐震への関心が高まったものの、今回はそれ以上にエネルギー問題への関心を高めた。住宅業界に、スマートハウスなどの環境・エネルギー対応を急速に広めるきっかけになった。一条工務店、東栄住宅、東日本ハウスなどの大手ビルダーが太陽光発電システムを標準搭載するなど、エネルギー自給、再生可能エネルギーへの取り組みが目立った。

大手ハウスメーカーが中・高級路線へシフトする一方で、ビルダーが価格競争を繰り広げ、太陽光発電システム搭載を標準化しても価格を据え置くといった販売手法が広がってきている。一条工務店は太陽光発電システムの設置費用を全額負担し、売電価格から支払い、施主負担なしで導入できる仕組みを構築し、受注が増加した。

 大手では長期優良住宅への対応が広がっており、これに設計・建設の性能評価を組み合わせるほか、制震工法を標準化するなど、住宅の性能、設備仕様を引き上げて価格は据え置きという利益を削っての競争が激化している。さらに12月から始まる認定低炭素住宅への取り組みで、大手が制度開始と同時に全棟対応しようという動きがある。

 そのような激戦市場で勢力を拡大しているのがビルダー層ではないか。300~1,000棟クラスのビルダーでは本社・営業経費など間接費を抑えながらも資材購買力を上げ価格競争力を高めている。かつて1,000万円住宅といえばオプションなしでは住めないような住宅が中心だったが、今では1,200万~1,300万円台が一つのボリュームゾーンになっている。

 特集では大手木造住宅会社の供給棟数や使用木材、構造用面材などのデータも掲載した。

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