13年度木造住宅ランキング調査

2013年度は住宅着工が98万7,000戸（前年度比10.6％増）となり、久しぶりに100万戸に近づいた。リーマン・ショック後の09年度に100万戸の大台を割ってから４年連続の増加となった。アベノミクスによる景気浮揚感、株高、低金利、そして消費増税などの要因が重なって活況感があり、夏ごろからは東北の復興需要の台頭とともに首都圏などでは職人不足による工期遅れが顕在化した。さらに木造住宅の普及に向けて木材利用ポイント事業も実施され、これが国産材需要の拡大にもつながったものと見られるが、需要に供給が追い付かずに欠品になる製品もあり、かえって国産材利用の難しさを露呈する結果にもなった。

　注目の飯田グループホールディングス（以下、飯田ＧＨＤ）は、傘下の事業会社によって増減に差があり、一建設が大幅に供給を拡大して、戸建てではトップとなった。東栄住宅も供給を拡大したが、アーネストワンは微増にとどまり、飯田産業とタクトホームは減少した。飯田ＧＨＤ傘下の住宅会社も価格帯や供給エリアなどの違いで業績にも差が出たものとみられる。

現在はやや沈静化しているが、職人不足は木造住宅業界にとって重要な問題で、各社が施工力の確保に苦労している。自社での大工育成や業界団体を通じての取り組み、外国人技能実習生の採用などを進める動きがある。施工力不足をパネル化などの工法開発でカバーしようという動きもあるが、パネル化については製作が機械化できていなこともあり、大手での採用は難しい面もある。実際にパネル工法を全面的に採用しているのは飯田産業、ヤマダ・エスバイエルホームなど数社にとどまっている。

　環境対応機器の採用状況では太陽光発電システムの搭載率が高まっている。プレハブ会社の木質プレハブ住宅で比率が最も高く、積水化学工業は83％、積水ハウスは75％、ヤマダ・エスバイエルホームも46.4％。住友林業は50％と半数、アーネストワンは46％までに達している。同じ飯田ＧＨＤの一建設は0.36％だから、会社による考え方の違いが出ているともいえそうだ。

　大手木造住宅会社の動向と資材の資材対応、性能表示・長期優良住宅などへの取り組みをまとめた。